設立趣旨

【本会の設立の目的】
　音や音楽が人の心身にどのような影響を与え、どのように活用することで心・身の諸問題を改善させることができるか、という音と人の関係を、対象者の状態に適した医学的な方法で体系化し、評価する方法を確立する。それを患者さんに還元するための活動を行い、医療システムの中で、医師や他の医療スタッフと連携して行うシステムを確立し、普及することを目的とする。 　他の音楽、医学、理学、工学、心理、教育、福祉などの関連諸団体や学会とは、友好関係を保って活動する。

本会に関する新聞記事

【産経新聞2008年1月14日】

2008年1月14日の産経新聞に当研究会に関する記事が掲載されました。
以下、掲載文です。

『音楽を医療に取り入れ、麻酔の量を減らしたり、発語を促すなどの治療に役立てようと、医師や音楽療法士による「日本音楽医療研究会」（会長、岩田誠・東京女子医科大学神経内科主任教授）が動き出した。
医療分野での音楽の活躍の場を広げ、患者の早期回復につなげたい考えだ。
欧米ではすでに、臨床試験のデータなどによる科学的根拠に基づく医療の成果も発表されており、今後の日本での研究、実践が注目される。

　音楽療法は、音や音楽を患者らに聞かせ、心身の諸問題を改善させる療法。米国では小児科やリハビリテーションなどの診療で応用している。
　同研究会顧問のジェーン・スタンレー米フロリダ州立大学教授は日本での講演会で「ＮＩＣＵ（新生児集中治療室）で音楽を奏でる特殊なおしゃぶりを、未熟児に使用すると、未熟児のほ乳力がアップして入院日数が減った。
このおしゃぶりは医療器具として認定されている」と報告するなど、研究に余念がない。

　一方、日本では介護や障害児教育などの現場で実践されたり、音楽療法を研究する団体もあるが、一般にはなじみが薄く、「音楽療法はリラックスのため」などとあいまいな印象を持たれているのが現状だ。

　そこで、医療分野に特化した研究を深めようと、呉東進・東京女子医大准教授らが中心となって研究会を発足。昨年１２月、設立総会を開いた。

　医療現場での普及が難しい理由は、音楽療法士の資格は日本音楽療法学会が認定しており、国家資格でないため医療職としての役割や地位が確立されていない▽臨床での科学的な研究が少ない▽音楽療法が保険適用外−などが挙げられる。

　そこで、研究会では今後、学術集会の開催や会員による共同研究などで事例、データを積み重ねて成果を実証、音楽療法の普及を図っていく方針だ。

　課題の多いなか、音楽療法を導入して治療に生かしている病院もすでにあるという。
呉准教授は「自動車事故の頭部外傷による重度の脳障害者で、他のリハビリで反応が得られなかった患者に対し、音楽で反応を引き出す治療を行ったり、認知症、パーキンソン病などを対象に音楽療法を行っている病院もある」と説明する。

　大阪府岸和田市の吉川病院では、失語症など患者のリハビリテーションに「神経学的音楽療法」という米国で確立された技術を導入。
音楽療法士が医師や理学療法士などとチームを組んで患者の訓練を行い、早期回復に役立てている。
　呉准教授は「日本の医療機関での導入はまだ例は少なく、音楽療法の適用、方法、評価を体系化する必要がある。
研究会の発足はその第一歩だ」と話している。』